私もそうなんですが、今の時代、ネットで物を買ったほうが間違いなく安いですよね。なので、近い将来、実店舗で販売すること自体が無くなる時代が来ると私は思っています。
気になる人は、実店舗に足を運んで実物を見てから、実際にネットで物を買うかどうか決めるということをするらしいですが、私にとってはそれすら無駄だと思っています。せっかく、家から出なくてもいいネットで便利に購入できるのに、結局実際に店舗に足を運んだら意味なくないですかね？（＾＾；でも、やはり実際にモノを見たいという需要が多いようで、 今日は、その流れが少しづつですが、やはり来ているというニュースです。
小売り大手がインターネット通販を前提とした店作りを始めました。注文は基本は通販サイトで対応し、店舗は商品を「見る」ショールームと位置づけます。小売業界では店舗を収益を生み出す源泉として重要視してきましたが、ネット通販を支援するツールとします。米アマゾン・ドット・コムもあえて商品を確認できる店舗開発に力を入れています。店舗の定義が変わり、次世代型の消費へと大きくカジを切る可能性があります。
下記は、各店舗が行っているorこれから行う対応です。
大阪府八尾市の商業施設に8月1日、ビックカメラの通販サイトと同じ名前の新店「ビックカメラ・ドット・コム」がオープンしました。広さは約3千平方メートルと、主力の駅前店と比較しても5分の1程度と小さいです。
そして天井から釣り下がる案内板や床、商品の横など店内のあちこちに大小のQRコードがちりばめられています。その数はなんと計600枚。来店客がスマートフォンで読み取ると通販サイトにつながる仕組みなんです。スマホを片手に口コミや値段を調べ、実物を見て買い物をします。店頭でも販売はしますが、主となるのは通販サイトとのこと。
かさばるゴルフ用品やふとんはサンプルだけ用意。客は商品を試し、気に入ればスマホで通販サイトを経由して購入する形です。販売員はいるにはいますが、その接客よりも第三者の口コミを参考にするいまの消費者心理にも応えます。
今現在の世の中の流れとして、消費者はテレビや冷蔵庫などを口コミの評判でほしい機種を絞り込み、店で実物を見て触って決め、その最低価格を検索し最終的にネットで買う。そんな消費者が増え、家電量販店は顧客をネット通販に奪われてきています。
しかし宮嶋宏幸社長は「ネット通販で買い物する人も8割が事前に商品を確認している」点に着目しました。私はまだ8割もいらっしゃるってことにびっくりです。この8割に期待し、あえて店をショールームだと打ちだし、客を呼び込み自社の通販サイトに誘導するということです。
でも、私は、逆にビックカメラドットコムのこのいわゆるショールームを利用されて、結局一番安いネットショップで買うってことになると思うのですが。
新店では価格を本部が一括で変更できる「電子棚札」を導入し、通販の価格が店頭に反映されます。ネットと店舗がつながり、消費者は配送伝票の記入や決済の手間が減ります。
これは便利ですよね。配送してもらうときとかはいまだに店舗で記載する書類とかかなり面倒ですよね。
商品を見ても店では買わない。そんな消費者の行動はアマゾンなどネット通販の広がりとともに増え、小売業の存在意義を脅かしてきました。でもそれが店舗の変革を促すというのは面白いですよね。でも、先ほども言いましたが、ショールームを利用されて、結局他のネットショップのほうが安かったらそっちで買いませんかね？
先行する欧米の例を見てみましょう。
家具最大手のイケア（スウェーデン）は2021年までにロンドンやニューヨークなど主要都市で小型店を30店開きます。私も行ったことがありますが、倉庫も兼ねた郊外の大型店が同社の特徴ですが、18年10月にロンドン中心部で開業した店舗はなんと約400平方メートルと小さく、キッチンなどショールーム機能に強化しています。注文はネット通販で受け付けます。
20年春に東京23区内で初めて出す店は約2500平方メートルと標準店の10分の1です。「小さくても家具の配置提案など実物を見られる店は競争力につながる」（イケアの日本法人）とのこと。
小売業の店舗の主な役割は
(1)商品に直接触れて確認できる
(2)店員による説明・接客
(3)在庫があり商品を持ち帰ることができる
という点でした。でも店舗は消費者に商品の購入を決断させる場となりつつあるんですね。店の在庫が不要になり、店員の接客の中身も変わるかもしれませんね。とすると、土地代も省スペースで済むので安くなりますし、それが商品自体の価格にも反映されていけばいいですね。
また、このような店舗は、商品を「カイゼン」する新たな付加価値を生み出す場にもなります。
パルコが11月に開業予定の「渋谷パルコ」（東京・渋谷）に家電などの試作品コーナーを設けます。国内外のメーカーの商品を扱いますが店内では販売しません。サイトで予約注文を受ける形です。
展示場をカメラで撮影し、商品ごとに客が手に取った時間や年齢層、性別などのデータを人工知能（AI）で割り出し、客の反応を基に商品の改善やマーケティングに生かすそうです。
そして私も大好きアマゾンも、店舗も重視する姿勢を打ち出しています。17年にスーパーの米ホールフーズ・マーケットを137億ドル（約1兆5千億円）で買収したのは衝撃でした。スマホのアプリから注文された生鮮食品を近隣の店から配送します。18年にはレジの省力化を進めた小型店「アマゾン・ゴー」を開業し、21年までに3千店に広げる計画があるとされています。日本でもライフコーポレーションと組み、注文から最短2時間で宅配するサービスに乗り出します。
ネット通販は右肩上がりの成長が続いており、野村総合研究所によると18年度の市場規模（推計）は19兆3000億円でしたが、24年度には27兆2000億円になると予測されています。
今の時代、消費者にとっては手軽に安く買えることが一番だと思います。AIなども活用して、楽しい未来が待っていそうですね♪
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